社会・産業のデジタル化により、データを収集し、伝達し、処理する役割を担う５G、通信網、データセンター(DC)等の「デジタルインフラ」の重要性が高まっている。経済産業省では、総務省とともに、「デジタルインフラ（DC等）整備に関する有識者会合」を開催し、本年５月に公表した「中間とりまとめ2.0」において、当面のデジタルインフラ整備に関する方向性を示したところ。
今回のセッションでは、これらDCをはじめとするデジタルインフラ整備の方向性や今後の取組について紹介する。

COVID19とウクライナ戦争の時代を経て、世界の構造は大きな変革を続けている。
世界のデジタル化は更に進展しており、グローバルなインターネットとクラウドの拡大に引き続く、生成AIに代表される次の波に向かって、それを支えるデジタルインフラストラクチャー及び構成要素の一つであるデータセンター市場の変革を、グローバル、リージョナル及び日本の視点それぞれから読み解く事を試みる。

三菱重工業グループは130年以上の歴史を持つ、エネルギー、物流・インフラ、産業機械、航空宇宙、防衛にまたがり社会インフラを支え続けてきた企業である。今まで培ってきた三菱重工のこの技術を活用し、次世代の社会インフラであるデータセンターへ貢献していくことを目指している。
今回ご紹介するのは、これから求められる、サステナブルで高密度化を実現した次世代データセンターインフラソリューションである。水素を使ったCO2排出0の発電技術、液冷却による高集積化とPUEの大幅改善、多様な事業領域で培ったデジタル技術による運用最適化、そして、それを統合したワンストップソリューションをご紹介したい。

DataCenter Co-Creation Place（DCC2P）アドバイザー 田沢氏がS1の講演についてポイントを整理し、皆さまからの質問に講演者とともにお答えしていきます。

旭化成株式会社は全社を挙げてDX推進に取り組んでいる。創立以来グループのITインフラ運用を含めたデータセンター事業を運営してきた当社にも、データセンター業界・ビジネスが大きく変化する中、新たなサービスの提供を含めた”進化”が求められている。
これに対し、従来のデータセンター業務に加えて「製造DXへの貢献」を旗印に、特に無線ネットワークの高度化への取り組みを開始した。データセンター設備を活用したローカル５G無線技術を基に、グループの中心事業である素材製造での活用を模索している。
これらを中心に、当社の製造業DXへのこれまでの取り組みと、今後の展望についてご紹介する。

昨今、生成AIに代表されるAIのテクノロジーはあらゆる産業で利活用が進んでおり、国内においても大規模言語モデル（LLM）への取り組みなど、積極的にAIに取り組む企業が増えている。一方で、これらに呼応してAIシステムに必要なGPU搭載サーバーの処理能力も年々飛躍的に向上しており、機器への電力供給や高発熱に対する冷却性能などに対応できるデータセンターは限られるのが実情である。AI時代に求められるデータセンターの条件とは何なのか、当社の取り組みを交えて解説する。

コロケーション、BCP、DX、とデータセンターへのニーズが変遷してきた中、当社はマルチクラウド環境を前提とし、価値を生み出すプラットフォームとしてデータセンター戦略を展開している。
プラットフォーム上で提供する価値の一例として最新の生成AIへの取り組みに触れながら、コネクティビティに注力したクラウドHubデータセンターを中心に戦略と今後の展望についてご紹介する。（仮）

北海道庁が「北海道経済活性化基本方針」を策定し、次世代半導体を核とした拠点形成や関連産業の振興、北海道データセンターパークの創出に取り組むと発表された。
半導体やデジタル田園都市国家構想によるデータセンターの地方分散により、盛り上がりを見せはじめた北海道の現状を札幌市で開業22年を迎えるデータセンター事業者の視点からご紹介し、今後の展望についても触れる。

クラウドリフト・シフトの拡大とハイパースケーラへの集中、脱炭素対応、電力密度の上昇と電力価格の高騰、人財確保など、多くの悩みや課題が山積する地方Sier系のデータセンタービジネス。
10年後もDX社会の基盤であるために、これまでの変遷に基づく現在の取り組み、今後のエッジコンピューティングセンターに向けた構想などを紹介。

ITシステムは現在、オンプレ・クラウド環境問わず幅広いインフラ上に展開されており、ビジネスの加速に比例して、そのアーキテクチャや運用も急速に変化している。クラウドの活用は、スピード、コスト、品質を、多くの調達を伴う従来型IT投資から開放し、様々な形態で活用されているが、投資判断を導入後にコントロールすることを求められていることも課題としてあげられている。
FinOpsはそのバランスをうまくとるためのアプローチであり、マイクロフォーカスはそのご提案を本セッションで行う。

現在データセンター業界は、電力と水の消費量とCO2排出量を削減する取り組みをしている。液冷は、これら3つの目標を同時に達成できる唯一の現実的なソリューションである。

クラウド＆データセンター完全ガイド編集長 三柳がA4の講演についてポイントを整理し、皆さまからの質問に講演者とともにお答えしていきます。

ITLeaders 編集長 河原 潤がB3の講演についてポイントを整理し、皆さまからの質問に講演者とともにお答えしていきます。

パブリッククラウドの進展にともない、都市部でハイパースケールデータセンターの需要が高まっている。一方、デジタル社会において、重要インフラとなったデータセンターの都市部一極集中は、サスティナブルな社会生活を行う上で、危うさを感じざるを得ない。いざ、大規模災害が発生すると、人口過密の都市部では、人の移動や物流などに大きな混乱が生じ、サーバーやクラウドの継続的な運用が困難になる可能性がある。このような時に、地方データセンターは都市部データセンターのバックアップを担う。また、IoTやAIの進展は、地域社会の生活により密着した処理を必要とするようになり、遅延の少ないエッジでの処理が求められるようになる。

クラウドシフトへの市場変遷とニーズの多様化に伴い、従来型データセンターからの脱却と、
2025年以降の生き残りをかけるべく、ビジネスモデル変革を目指した弊社の挑戦模様と現状、
そして沖縄のデータセンター事業者視点における今後の展望を紹介。

弊社はデータセンターの"アレ”に貢献できる自動調圧ブラシ及びコンテイメントシステムの設計・開発・製造・販売を行っているブラシメーカーである。
"アレ”を実現する一つの方法としてブラシメーカーでありながらサーバールームのコンテイメントシステムを開発した。
弊社がどのようにして”アレ”を実現していくか、”アレ”の先に待っている未来はなにかを紹介する。

TD SYNNEXが推すレノボでは、サステナビリティーなソリューションとして、お客様のカーボンニュートラルに向けた活動を支援する「CO2オフセットサービス」や、リユース・再資源化を通して資源の有効化を行う「アセットリカバリーサービス（ARS）」、DaaS, IaaSなどを含む、データセンターからポケットまでをカバーする機器とITサービスをEverything-As-a-Service型にて提供する「TruScale」を用意している。またサーバー製品でも、熱伝導効率に優れた水冷式サーバーを市場へ投入している。そのようなレノボの環境に配慮した各種ソリューションの紹介を市場動向とともに紹介する。

クラウド＆データセンター完全ガイド編集長 三柳がA4の講演についてポイントを整理し、皆さまからの質問に講演者とともにお答えしていきます。

ITLeaders 編集長 河原 潤がB5の講演についてポイントを整理し、皆さまからの質問に講演者とともにお答えしていきます。

LLM、画像生成AI等の普及により今後さらに深刻化するであろうDCの熱問題について考える

春・秋など冷暖房需要が少ないシーズンに九州地域などでは、再生可能エネルギーの発電量が電力需要を上回り、再エネで発電した電気を電力系統システムに流さない出力抑制が常態化、この傾向は全国に拡大しつつある。一方で、生成AIの爆発的なニーズの高まりなどにより、データセンターおよびその電力需要の増大が進んでいる。データセンターのワークロードを柔軟に上げ下げ移動する制御技術の導入により、時空間に偏在することで出力抑制によって廃棄されている再エネを有効活用できる。すなわち、データセンターを地域分散配置で再エネの増大を前提とした電力システムの調整力を備えた地域ICTインフラになる。ワークロード制御技術の仕組みと取り組み状況について報告する。